フリーランスエンジニアの失業保険（セーフティネット）はある？

会社員時代は雇用保険に加入していれば、失業した際に**「失業手当」**がもらえます。
しかしフリーランスになると「失業したら一切のセーフティネットがないのでは？」と不安になる人も多いでしょう。

結論から言うと、会社員のような雇用保険の失業手当は基本的にフリーランスにはありません。
しかし、全く何もないわけではなく、いくつかの公的・民間のセーフティネットが用意されています。
私自身も独立時にこのあたりを調べて安心材料にした経験があります。

この記事では、フリーランスエンジニアが失業や仕事が途切れたときに使える制度・保険・備え方をわかりやすく解説します。

フリーランスには雇用保険がない＝失業手当は基本なし

まず押さえておくべき大前提は、個人事業主・フリーランスは雇用保険に加入できないということです。

独立後に仕事がなくなっても、会社員のように自動的に給付が受けられる制度は存在しません。
この点を理解したうえで、代わりとなるセーフティネットを知っておく必要があります。

フリーランスでも、国民健康保険に加入していて、病気やケガで働けなくなった場合は傷病手当金が受けられる場合があります。

ただし、市区町村によって制度の有無や条件が異なります。
加入している自治体の国民健康保険窓口に確認が必要です。

フリーランスの退職金制度とも呼ばれる小規模企業共済。
掛金を積み立てておくと、廃業や収入減少時に共済金を受け取れます。

ただしこれは失業保険というより、自分で積み立てる退職金制度です。
「もしものときの備え」としては非常に有効です。

コロナ禍で注目された制度ですが、景気悪化時などに生活費の貸付支援を受けられる場合があります。
無利子・据置期間ありで借りられるため、急場のキャッシュフロー対策に使えます。

「給付」ではなく「貸付」ですが、急な収入ゼロ時のブリッジ資金として役立つことがあります。

失業や収入減で生活が厳しくなった場合は、税金・社会保険料の減免や猶予を受けられることがあります。

知らないまま滞納するより、早めに役所へ相談する方が安心です。

公的な失業保険はなくても、民間の制度やサービスをうまく活用することでリスクを減らせます。

フリーランス協会（年会費1万円のベネフィットプラン）では、**万が一の収入減少をカバーする所得補償制度（オプション加入）**を提供しています。

私も独立初期は「もし病気で数ヶ月働けなくなったらどうしよう」と不安だったので、この制度を調べました。
自分に必要な補償額を選べるのが安心感につながります。

民間保険会社が提供する就業不能保険も選択肢です。

「貯金だけでは不安」という人は検討する価値があります。

**「自分で失業保険を積み立てる」**イメージで、早めに少額からでも始めると安心です。

同じフリーランスでも、案件の取り方によってリスクは変わります。

エージェント経由案件
- 支払いサイトが明確（多くは月末締め翌月15〜30日払い）
- 突然案件終了のリスクはあるが、次の案件を紹介してもらいやすい
- 営業活動が少なく、空白期間を減らせる
直契約案件
- 単価が高いが、案件終了後の次がすぐ見つかるとは限らない
- 支払いサイトが長い（翌々月末など）場合もあり、キャッシュフローが不安定になりやすい

収入の安定性を重視するなら、エージェント経由をベースにしつつ直契約を増やすのがおすすめです。
万が一の空白期間にも対応しやすくなります。